農業施設を災害から守る備え、栃木でBCPや補強を学ぶ研修

豪雨や強風に備え、農業版BCPと施設対策を学ぶ

栃木県さくら市と塩谷町で2026年9月8日、自然災害による農作物や農業施設への被害を抑えるため、農業者向けの研修会が開かれました。県などが主催し、農業者や自治体担当者など約25人が参加。研修では、災害時にも農業を続けるための手段や対応方法を事前に定めておく「農業版BCP」について説明が行われたほか、大雨や強風の影響を受けるパイプハウスの構造についても学びました。県内では2026年5月の突風により、パイプハウスに6,600万円余りの被害が発生しています。^[1]

JAなどによると、パイプハウス被害の原因のおよそ8割は風で、特にフィルム部分の被害が多いとされています。研修では、骨組みやフィルムを点検する際のポイントや補強方法を実演。塩谷町のほ場では、農業士が自身の被災経験を踏まえ、排水ポンプや側溝を使った排水対策について説明しました。

日頃の点検と事前の対応計画が災害対策につながる

パイプハウスを利用している農業者や、大雨によるほ場の浸水対策を考えている方に関係する取り組みです。災害が起きてから対応を考えるのではなく、施設の骨組みやフィルムをあらかじめ点検・補強し、排水方法や農業を継続するための対応を整理しておくことが、被害を抑えるための備えになります。