植物・園芸・農業ニュース

夏の都市緑化で問われる街路樹の樹種選び

都市の樹木が夏のオゾン生成に与える影響を研究 中国・北京の大気を調べた研究で、街路樹などの植物が放出する揮発性有機化合物（BVOC）が、夏季の地上オゾン生成に大きく関わることが示されました。2021年5〜7月の観測では、植物由来のVOCは排出量全体の10.7％でしたが、オゾン生成につながる化学反応性では52％を占めました。特に高温時には植物由来VOCの反応性が高まり、気温35℃では全VOC反応性に占める割合が74％に達したとされています。[1] 研究では、都市部が郊外より0.8℃高い条件で、街路樹からのイソプレン排出量が12％増え、ピーク時のオゾン濃度が約7％上昇するとの試算も示されました。一方で、都市の樹木には日陰づくりや蒸散による冷却、炭素固定、雨水浸透、生物多様性の保全などの役割があります。そのため、緑を減らすのではなく、イソプレンを多く放出する樹種の割合を見直すことが対策の一つとして挙げられています。 これからの都市緑化は「量」だけでなく樹種選びも重要に 街路樹の整備や都市緑化に関わる方にとっては、緑化面積だけでなく、植える樹種の性質まで考える必要性を示す研究です。北京を対象とした試算では、樹木全体の10％をイソプレン排出の少ない樹種へ置き換えることで、都市全体のイソプレン排出量を29％以上減らせるとされています。また、オゾン生成には窒素酸化物（NOx）も必要なため、樹種選びとあわせて自動車や工場などからのNOx排出を抑えることも重要とされています。 References 【新研究】街に木を植えることは環境に悪い?生物学に基づく都市緑化の必要性. newspicks.com（参照 2026-08-22） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

ヒマ由来素材を採用した新しいウォーキングインソール

編集 ヒマ由来素材を使ったウォーキングインソールが登場 スピングルカンパニーは、植物由来の素材を取り入れた「SPI-103 Performance Walking Insole」を2026年7月22日に発売しました。クッション部分には、三井化学と村井が共同開発した、ヒマの実由来のバイオポリオール「エコニコール」を原材料とするバイオマスフォームが使われています。実際の使用を想定した0〜50℃の温度帯でも硬さが変化しにくく、安定したクッション性を保つ設計です。[1] この素材を使うことで、従来の石油系ポリオールと比べ、焼却を含むライフサイクル全体のGHG（温室効果ガス）排出量を一足あたり約50g、約20％削減できる見込みです。原料となるヒマは非可食作物で、「SPI-103」のクッション部分には計算バイオマス度35wt％のフォームが採用されています。繰返し圧縮試験では、開発品が従来品より耐久性を長期間維持する結果も示されています。 植物由来の素材を身近なアイテムから取り入れる選択肢に 植物由来素材に関心がある方にとって、靴のインソールも素材を意識して選べるアイテムの一つになりそうです。「SPI-103 Performance Walking Insole」はXSからXLまでの7サイズで、価格は4,950円（税込）。SPINGLEショップ12店舗とSPINGLE公式オンラインストアで販売されています。日常のウォーキングで使うインソールを選ぶ際、履き心地や耐久性に加えて、原材料やGHG排出量にも目を向けたい方には選択肢となります。 References 植物由来の新素材で温室効果ガス排出量を約2割減らせる!スピングルカンパニー「SPI-103 Performance Walking Insole」 - ライブドアニュース. ライブドアニュース（参照 2026-08-25） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

有機果樹園と観光を組み合わせたベトナムの農園経営

編集 有機果樹園と農村観光を組み合わせた4.5ヘクタールの農園 ベトナム・クアンチ省ハイラン地域で農業を営むホアン・ティ・キム・トラムさんは、有機栽培の果樹園とエコツーリズムを組み合わせた農園づくりを進めています。2020年に2ヘクタールから取り組みを始め、病害や天候、資金面の課題を経ながら、現在は4.5ヘクタールまで規模を拡大しました。果樹栽培では微生物肥料や生物農薬を取り入れ、有害な化学物質の過剰使用を避けています。農園では果物の収穫体験や宿泊なども提供し、ソーシャルメディアやオンライン販売、サプライチェーンとの連携によって販売経路も広げています。年間の平均収益は39億5,600万ベトナムドン、経費を差し引いた利益は18億2,000万ベトナムドンとされています。[1] 栽培だけに頼らない農園経営のヒントに 農産物の生産だけでなく、収穫体験や宿泊、直販などを組み合わせたい農家や農園運営者にとって、参考になる事例です。農園では放し飼い養鶏も取り入れて土地を活用しているほか、5人を正規雇用、3人を季節雇用しています。有機的な栽培方法と観光、販売チャネルの多様化を一体で考えることで、農地から生まれる価値を複数の形で届ける取り組みといえます。 References 農家のホアン・ティ・キム・トラム:自身の庭で、有機農業モデルとエコツーリズムを組み合わせた革新的な取り組みを行っている。 Vietnam.vn（参照 2026-08-26） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

京都丹波で都市緑化フェア、里山と食農・アートを体感

京都丹波で9月開幕、花と緑を地域の風景ごと楽しむ都市緑化フェア 「第43回全国都市緑化フェアin京都丹波」が、2026年9月18日から11月8日まで、京都府の亀岡市・南丹市・京丹波町を会場に開催されます。愛称は「京都丹波みどりの里まつり」。テーマに「食農と環境そしてアートで輝く『京都丹波』」を掲げ、農村や里山、田畑など、地域にもともとある自然や暮らしを生かした展示や体験が展開されます。[1] 会場となるのは、京都・亀岡保津川公園、亀岡運動公園、園部公園、わち山野草の森、京都府立丹波自然運動公園の5拠点です。天然記念物のアユモドキとの共生を図るオーガニックビレッジパークをはじめ、約800万本のコスモス園、ヘビウリのみどりのトンネルなど、地域資源を生かした企画が予定されています。開幕前の9月15日には、報道関係者向けの内覧会も実施されます。 里山や農の風景を、緑化の新しい視点から楽しめます 庭づくりや都市緑化に関心がある方はもちろん、農村景観や自然と暮らしの関係に興味がある方にも参考になりそうです。新たに緑をつくるだけでなく、すでにある里山や田畑、水辺などの環境を生かし、その価値を捉え直すという考え方は、身近な地域の緑との付き合い方を考えるきっかけになるかもしれません。 References 【8月19日(水)受付開始:メディア向け内覧会のお知らせ】第43回全国都市緑化フェアin京都丹波~京都丹波みどりの里まつり~:時事ドットコム. 時事ドットコム（参照 2026-08-19） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

不要なキャリーケースを菜園に再活用するホテルの挑戦

編集 使われなくなったキャリーケースを野菜づくりの器に再活用 東京都千代田区のホテルでは、客室に残されたキャリーケースをプランターとして活用し、屋上で野菜を育てる取り組みが行われています。放置されるキャリーケースを再利用し、収穫した野菜をホテル内のレストランで提供する「宿産宿消」に取り組んでいます。[1] 加工したキャリーケースを使ったプランターでは、従業員が年間約40種類の野菜を栽培しています。肥料には、ホテルで発生した落ち葉や野菜くずから作った腐葉土を使用しており、身近な資源を活かした栽培につなげています。 身近な資源を活かした菜園づくりのヒントに 家庭菜園やベランダ栽培に取り組んでいる方にとって、不要になったものを栽培容器として活用する考え方は、植物を育てる新たな方法の一つです。落ち葉や野菜くずを活用した土づくりなど、身近な資源を循環させる取り組みにも目を向けるきっかけになります。 References 〝お荷物〟賢く再利用 放置キャリーケースでプランター菜園(日本農業新聞) - Yahoo!ニュース. Yahoo!ニュース（参照 2026-08-24） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

有機農業と流通を一体化、タンラックの産地づくり

ベトナム・タンラックで進む、有機農業を軸にした産地づくり ベトナム・フート省タンラック村では、農産物の品質や価値を高めるため、有機農業を取り入れた生産体制づくりが進められています。主要作物の赤ザボンは500ヘクタール以上で栽培されていますが、近年は価格下落や生産効率の低下が課題となっていました。地域では栽培地を維持しながら、苗床の整備や老朽化した果樹園の植え替え、加工・保存・包装の改善、栽培地域コードやトレーサビリティの整備などに取り組んでいます。GlobalGAP基準に沿った生産モデルなども導入され、タンラック産のザボンはEU市場にも進出しています。[1] 一方、有機農業の規模はまだ小さく、生産者や協同組合が個別に活動するケースも多いため、生産から加工、販売までを結ぶ仕組みの強化が課題です。現地では有機農業に取り組む協同組合や生産者と、農産物を扱う企業をつなぐ取り組みも行われています。今後は単に栽培面積を広げるのではなく、農家、協同組合、企業、行政がそれぞれの役割を担い、安定した品質や供給、トレーサビリティを支えるバリューチェーンを構築することが重視されています。 有機栽培だけでなく、販売までつなぐ仕組みがポイントに 有機農業や地域農産物のブランド化に関心がある方には、生産方法だけでなく、その後の流通まで含めた産地づくりの事例として参考になりそうです。タンラックでは、協同組合が生産者をまとめて原材料産地を形成し、企業が加工や販売、市場との接点を担う形が示されています。品質を一定に保ち、安定した生産量や規格、追跡可能な仕組み、適切な配送まで整えることが、市場を広げるうえでの課題となっています。 References 有機農業を通じて農産物の品質を向上させる。. Vietnam.vn（参照 2026-08-19） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。