植物・園芸・農業ニュース

病害の少ない農地を支える土壌微生物を解析

編集 病害の少ない農地で、土壌微生物の特徴を確認 長浜バイオ大学と島本微生物工業は、50年以上にわたり農作物の病害被害がほとんど出ていない滋賀県内の有機農地を対象に、土壌の細菌群集を解析しました。研究では、有機肥料や米ぬか、タンパク質、アミノ酸などを土壌に加えた際、植物病原菌への拮抗作用が知られるLysobacter（リソバクター）属細菌の割合が増えることを確認しました。この反応は2022〜2025年の複数の試験でも繰り返し見られています。 さらに滋賀県を中心とする24農地を比較したところ、Lysobacterの増えやすさは、有機農地か慣行農地かという違いだけでは説明できませんでした。もともとの微生物群集や土壌環境など、複数の条件が関係すると考えられています。今回の研究成果は「Journal of Bioscience and Bioengineering」に掲載され、今後はLysobacterの植物病原菌への作用や、共存する細菌、有機肥料の成分との関係などを詳しく調べる予定です。[1] 肥料だけでなく「土壌全体」を見る病害対策へ 土壌病害に悩む農家や、有機農業での病害管理を考えている方には、土に入れる資材だけでなく、その土地にもともといる微生物や土壌環境にも目を向ける研究といえます。ただし、今回の結果は、特定の有機肥料を使えばすぐに病害を防げることや、Lysobacterの増加が病害の少なさを直接生み出していることを示したものではありません。今後の検証が進めば、農地ごとの微生物群集を生かした病害防除や微生物資材の開発を考えるうえで、基礎的な手がかりになる可能性があります。 References なぜこの畑は50年も病気知らず?「土壌の健康」の秘密に迫る!長浜バイオ大学が挑む未来の再生型農業 - エキサイトニュース. Excite エキサイト（参照 2026-08-25） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

残留農薬など10品目の基準値案を審議会で報告

残留農薬など10品目の基準値案、食品衛生基準審議会で報告 消費者庁は2026年8月26日に食品衛生基準審議会を開き、農薬や動物用医薬品として使われる10品目について、食品中の残留基準値案を報告しました。対象はイミダクロプリド、クロロタロニル、トルフェンピラド、ピリフルキナゾン、ボスカリド、クロラントラニリプロール、1,3-ジクロロプロペン、チアジニル、チオベンカルブ、フェナザキンです。農薬の再評価や適用拡大申請、国外で使われる農薬に関する基準設定の要請などを受け、部会で検討が進められてきました。[1] 各品目では、設定する基準値案をもとに食品を通じた摂取量が評価され、いずれも人の健康に悪影響を及ぼすおそれはないと判断されました。クロラントラニリプロールとチオベンカルブについては、WTOへの通報後に海外から寄せられた意見を踏まえて基準値案を改めて検討し、再度報告されています。 農薬を使う園芸・農業では適用範囲や基準の動きを確認 今回の対象には、殺虫剤や殺菌剤、殺ダニ剤など、病害虫防除に使われる農薬が含まれています。ももやブルーベリー、だいこんなどへの適用拡大申請に伴って残留基準が検討された品目もあります。農薬を扱う方にとっては、再評価や適用拡大によって基準の検討が行われていることを把握し、使用する際には対象作物や用途など、その農薬に定められた内容を確認するきっかけになる情報です。 References ウェルネスデイリーニュース | 残留農薬10品目を報告 食品衛生基準審、再評価など受け基準設定. ウェルネスデイリーニュース（参照 2026-08-27） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

群馬県の大雨で農業被害1億円超、農作物や施設に影響

編集 群馬県の大雨で農業被害1億円超、農作物や施設に影響 群馬県が8月14日に公表した確定報告によると、7月17〜18日の大雨による県内の農業被害額は1億245万円となりました。前橋市、伊勢崎市、太田市でゴボウやナス、枝豆、ネギ、イチゴなどに被害が出ており、農作物の被害額は9389万円、被害面積は36.4ヘクタールです。 農業用施設では、ビニールハウスなど7軒で693万円の被害が確認されました。太田市のJA倉庫でも肥料や消石灰、段ボールなどが浸水し、被害額は163万円に上っています。県は農漁業災害対策特別措置条例を適用し、市町村と協力して復旧費用の補助などを行うほか、被害状況に応じて病害防除や施肥などの栽培管理を指導するとしています。[1] 被災した農家の復旧と栽培管理を支援 今回の支援は、大雨によって農作物や農業施設に被害を受けた農家に関係するものです。復旧費用への補助に加え、病害防除や施肥といった栽培管理の指導も予定されているため、被害後の圃場や作物の管理を進める際に関わる取り組みとなります。 References 群馬県、7月大雨の農業被害1億円超 前橋・伊勢崎・太田の3市で - 日本経済新聞. 日本経済新聞（参照 2026-08-17） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。