植物・園芸・農業ニュース

植物工場を見学してレタス収穫を体験、新潟で農業ツアー

植物工場を見学し、レタス収穫を体験 新潟県立自然科学館では、2026年8月22日に次世代循環型農業体験エリア「アグリウム」の植物工場ツアーが開催されます。植物工場を中心に施設を見学し、リーフレタス「レッドファルダー」の収穫を体験できる内容です。収穫したレタスは持ち帰ることができます。[1] 開催は14時、15時、16時からの全3回で、各回30分です。対象は小学生以上で、大人も参加できます。定員は各回2組、1組3名までで、電話による事前予約が必要です。参加費は1組300円で、別途入館料がかかります。植物工場内に入るため、スパンコールやビーズなど、外れやすい装飾品が付いた服装は避ける必要があります。 スマート農業を体験から知りたい方に 植物工場の設備を見るだけでなく、実際にレタスを収穫できるため、スマート農業や植物の生産方法に関心がある方には、仕組みを身近に感じる機会になりそうです。小学生から参加できるので、夏休みに農業や植物について学ぶ体験を探している家庭にも利用しやすい内容です。 References 「アグリウム」植物工場ツアー〜レタス収穫付き〜(EventBank プレス)|dメニューニュース. ｄメニューニュース（参照 2026-08-18） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

2027年度予算の重点事項にスマート農業技術開発

2027年度予算の重点事項にスマート農業技術の開発 自民党は2026年8月20日、農林合同会議を開き、2027年度の一般会計当初予算の概算要求に向けた重点事項を整理しました。会合では農林水産省が重点事項を示し、高市政権が掲げる「新たな投資枠」を活用する項目として、スマート農業技術の開発などが盛り込まれました。なお、今回整理された重点事項には金額は示されていません。[1] スマート農業に関わる方が確認しておきたい政策の動き スマート農業技術の開発に取り組む事業者や、農業分野の技術導入に関心がある方に関係する動きです。現時点では重点事項として示された段階のため、今後の予算編成を考えるうえで、スマート農業がどのように位置づけられているかを確認する材料になります。 References 27年度概算要求、新たな投資枠にスマート農業|酪農乳業速報. 酪農乳業速報（参照 2026-08-20） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

サクランボ栽培の省力化へ、収穫ロボット開発を促進

サクランボ栽培の省力化へ、収穫ロボットの活用を検討 山形市で、サクランボ栽培におけるスマート農業の促進を目的としたセミナーが開かれ、農業関係者など約70人が参加しました。山形県では、栽培作業の省力化や生産規模の拡大に向け、スマート農業機器の開発や導入を進める事業に取り組んでいます。[1] セミナーでは、山形大学の妻木勇一教授が、収穫ロボットの実用化には収穫速度が重要になると説明しました。また、収穫だけでなく摘芯や葉摘みなど複数の作業を自動化することや、対象となる果物の時期をずらして年間を通じて稼働できるロボットを開発する重要性についても紹介されました。 人手不足への対応とスマート農機の実用化につながる取り組み 高齢化や担い手不足が進む農業現場では、機械によって複数の作業を自動化できれば、省力化を考える際の選択肢の一つになります。山形県は今後、研究会の設立や製品開発を進めるほか、スマート農業機器の新規開発に携わる企業などへの補助金を通じ、山形発のスマート農機の開発と実装につなげる方針です。 References 収穫ロボットで労働力不足を解決 サクランボ栽培 スマート農業促進セミナー | YTS山形テレビ. yts.co.jp（参照 2026-08-21） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。

都城農業高を拠点にスマート農業を学ぶ高校改革へ

編集 都城農業高をモデルに、デジタル技術を学ぶ高校改革へ 宮崎県は、文部科学省の高校改革拠点校の一つに採択された都城農業高校と都城市をモデルケースとして、県立高校の改革を進めます。国から上限30億円の支援を受け、データやデジタル技術を活用した生産性向上や高付加価値化を実践的に学べるよう、先進的な設備の整備を進める方針です。[1] あわせて、生産から加工までを分野横断で学ぶ新しいカリキュラムや、ほかの県立高校などと連携して課題解決に取り組む仕組みも設けます。スマート農業や食関連産業の次世代を担う人材の育成につなげる考えです。 農業や食の仕事を学びたい生徒の選択肢に 農業の生産技術だけでなく、データ活用や加工まで幅広く学びたい生徒に関係する取り組みです。スマート農業や食関連産業への進学・就職を考えている方にとっては、高校でどのような実践的な学びが用意されるのかを見る材料になりそうです。 References 都城農業 高校改革拠点に採択 県推進、ハード整備へ. 宮崎日日新聞（参照 2026-08-23） リーフラでは、信頼できる情報をみなさまに提供するために、事前確認の実施等の努力をしておりますが、本記事の内容をすべて保証するものではありません。 なお、本記事の内容が事実と異なる場合には、お問い合わせフォームより、該当記事のURLと事実と異なる内容をお送りください。事実関係を確認し、対応させていただきます。