経営課題から選ぶスマート農業、JA職員らが提案手法を学ぶ

経営課題から考えるスマート農業、人材育成へ研修

耕種総合対策部は8月5〜7日、生産者の経営改善を支援する職員を育成する「令和8年度スマート農業導入プランナー研修会」を開催しました。全国のJAや県域などから15人が参加し、スマート農業技術を導入すること自体を目的とせず、経営上の課題解決や所得向上につなげるための考え方と提案方法を学びました。

研修では、データから経営課題を整理し、省力化や収量向上、生産方式の改善などにつながる技術を選ぶ方法を学習。埼玉県幸手市の合同会社Enoki Riceの実際の経営データと営農経営計画策定支援ツール「Z-BFM」を使った演習も行われ、参加者は課題を分析したうえで、スマート農業技術の選定や所得向上を意識した経営改善策を検討しました。^[1]

技術選びの前に、経営の課題を整理する視点

ドローンや自動操舵農機などの導入を検討している生産者や、その支援に携わる方に関係する取り組みです。今回の研修で重視されたのは、先に技術を決めるのではなく、経営データから課題を整理し、その解決手段として適切な技術を選ぶこと。省力化や収量向上など、何を改善したいのかを具体的にしたうえで導入を考える視点は、スマート農業技術を経営改善につなげる際の参考になりそうです。