残留農薬検査の実施は1.9％、一方で約8割が効果を評価

残留農薬検査、職場での実施認識は1.9％にとどまる

株式会社NEXER Groupと株式会社日吉は、飲食店・小売業・農産物生産業・食品製造業の勤務経験がある全国の男女104人を対象に、残留農薬検査の実態と意識を調査しました。これまで勤めた職場で、農産物や食材の残留農薬検査を「実施していた」と答えた人は1.9％で、「ない」は72.1％、「わからない」は26.0％でした。検査を実施しなかった理由では、「自社の商品・業態では必要性を感じないから」が33.3％で最も多く、「取引先から求められていないから」「社内で必要性が理解されない・予算がつかないから」がそれぞれ17.3％でした。^[1]

一方、専門の検査機関による残留農薬検査を安くWebから申し込めるサービスについては、51.0％が利用に前向きな回答を示しました。また、検査結果が「取引先からの信頼向上」や「食品事故リスクの低減」につながると考える人は77.9％にのぼっています。実際の検査経験は少ないものの、その価値については肯定的に捉える人が多い結果となりました。

農産物を扱う事業者には、検査の必要性を考える材料に

農産物の生産や販売、食品製造などに関わる方にとっては、残留農薬検査を導入するかどうかを考える際の参考になりそうです。今回の調査では、必要性への認識だけでなく、取引先からの要請、社内の理解や予算、検査機関への信頼、費用なども実施の判断に関わっていました。すでに流通段階などで検査されているケースもあるため、自社で追加検査を行う場合は、既存の検査体制や取引先のニーズ、コストを確認しながら判断することが重要です。