農業ロボ導入で見えた人手不足対策の課題

人手不足対策で導入された農業ロボ、現場では定着に課題

農業人口の減少が続くなか、山形県西川町では、冬に出荷する「啓翁桜」の生産現場にセンサーやロボットを取り入れ、人手不足を補う取り組みが進められています。町では収穫時期の判断に使う温度センサーや草刈りロボットを導入し、さらに桜の枝の運搬や積載を支援するロボット「ポチ」を発注しました。約270キロの荷物を運べるポチは約240万円で導入されましたが、農家の作業方法に十分なじまず、ほとんど使われない状態になっています。高齢化する農業現場を機械で支える試みが進む一方、導入した機器を実際の作業に定着させる難しさも表れています。^[1]

農業のスマート化では「導入後に使えるか」も重要に

農作業の省力化を考えている農家や農園、スマート農業に関わる方にとって、機器の性能や価格だけでなく、既存の作業方法に無理なく組み込めるかどうかを考える材料になる事例です。人手不足への対応としてロボットを導入しても、現場で継続的に使われなければ負担軽減にはつながりません。除草や運搬などを機械化したい場合には、実際の圃場や作業内容との相性まで含めて検討する必要がありそうです。